働く女性のうち約半数が「女性特有の健康問題を理由に、勤務先で困った経験がある」と回答しており、健康課題別の内訳において「PMS（月経前症候群）」は第2位の22.1％という結果がでています。※１
月経前症候群（PMS)のリスクを下げる栄養との関係について、海外の研究チームの報告で明らかになった紹介します。
月経前症候群（PMS）のおさらい
月経前3～10日の間に続く身体および精神的が症状のことです。
月経が始まるとともに症状がおさまったりなくなったりします。
症状の種類や症状の重さは千差万別ですが、大塚製薬が2014年に全国20～49再の3万85人を対象に行った調査によると月経前症候群の症状として「イライラする」という精神症状を感じる人が、全体の5割弱にも及びます。※２
実際に症状が出ていても、月経前症候群として自覚できていない人もいるのが現状です。
※2 全国の女性（20～49歳）3万585人を対象に行ったインターネット調査（2014年2月 大塚製薬調べ）
PMSの発症リスクと栄養の関係
働く女性のうち、約半数は女性特有の健康問題が原因で勤務先で困った経験をしています。
その中でも、PMSの症状に悩む女性は22.1％もいます。
今回は、米国疫学雑誌に掲載された、マサチューセッツ大学などの研究チームの報告を紹介します。※3
月経前症候群（PMS)を発症していなかった約3000人を対象に、10年間に渡って3階の食物摂取所頻度調査を実施。
調査終了時には全体の約3分の１の女性が月経前症候群（PMS)を発症していたため、
月経前症候群（PMS)を発症したグループとそうでないグループの間での各種ミネラル摂取量の比較を行いました。
この調査比較の結果、関連の見られた栄養素は「鉄分」「亜鉛」です。
亜鉛は女性ホルモンの働きを高めると一般的に言われています。
月経前症候群と鉄分の関係について研究チームは、鉄分が神経伝達物質であるセロトニンの合成に関わっていることが月経前症候群（PMS)に影響する可能性を示唆しています。
具体的に鉄分や亜鉛の摂取による月経前症候群の症状の変化について紹介します。
※３ Am J Epidemiol; 177(10): 1118-1127, 2013
月経前症候群（PMS)と鉄分の関係
「非ヘム鉄」を1日20mg/日以上摂取した女性は、非ヘム鉄の摂取が少なかった女性よりと比較して、月経前症候群（PMS)のリスクが30～40％低いという結果が得られました。
非ヘム鉄とは、植物性食品やサプリメントに多く含まれている鉄分です。
さて、1日20mg以上の鉄分摂取とはどの程度量が多いのでしょうか。
| 推奨量（mg/日） | 耐容上限量（mg/日） | |
| 15～17歳 | 10.5 | 40 |
| 18～29歳 | 10.5 | 40 |
| 30～49歳 | 10.5 | 40 |
| 50～64歳 | 11.0 | 40 |
上記表は、日本人の食事摂取基準（2020年度版）によって示されている月経ありの女性についての鉄分推奨量と耐容上限量を示しています。
これは、非ヘム鉄およびヘム鉄の両方の摂取の合計摂取推奨量です。
今回紹介した研究結果で月経前症候群（PMS）のリスクを下げるとして示された「1日20g以上の非ヘム鉄」の量が、推奨量の約倍量であり非常に多い状態であることがわかります。
月経前症候群（PMS)と亜鉛の関係
亜鉛を15mg/日以上摂取した女性も月経前症候群（PMS)の発症リスクが少なかったことが判明しました。
さて、1日15mg以上の亜鉛摂取量についてもどの程度の量なのか確認してみましょう。
| 推奨量（mg/日） | 耐容上限量（mg/日） | |
| 15～17歳 | 8 | – |
| 18～29歳 | 8 | 35 |
| 30～49歳 | 8 | 35 |
| 50～64歳 | 8 | 35 |
上記表は、日本人の食事摂取基準（2020年度版）によって示されている女性についての亜鉛推奨量と耐容上限量を示しています。
1日当たり8mgが基準なので、亜鉛についてもは、基準の倍以上の摂取をすると月経前症候群（PMS)のリスク低下が期待できることになります。
鉄分と亜鉛、摂取過多にも注意が必要
今回紹介した研究結果によると「鉄分」と「亜鉛」の摂取は多いほうがよいことが分かりました。
しかし、ここで注意したいのが、耐容上限量です。
「鉄分」と「亜鉛」には、過剰摂取による健康被害の回避を目的として「耐容上限量」が示されています。
多ければ多いほどではないので、特にサプリメントを活用する場合は過剰摂取への注意が必要です。
働く女性向けの健康セミナー
月経前症候群（PMS)については、症状はあるもののとして認識できていない人や、自分で対処することが重要であると感じている人は約半数しかいないのも現状です。※4
さらに、症状に悩むことが長期化すると退職に繋がることもあり女性にとっても企業にとっても大きな問題です。
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